10/14掲載｜駐在帯同と休職の悩みに、共同代表・田中美和のコメントが掲載されました｜読売新聞

2026年10月14日付の読売新聞（夕刊）「発言小町」に、Waris共同代表・共同創業者の田中美和のコメントが掲載されました。「パートナーの海外駐在に帯同するため、休職はやめた方がいいか」という社会人3年目の女性の相談に対し、キャリアの観点から回答しています。

掲載概要

• 媒体：読売新聞（夕刊）「発言小町」
• 掲載日：2026年10月14日
• 記事テーマ：海外赴任に同行、休職のリスク
• コメント：Waris 共同代表・共同創業者 田中美和
• 記事ページ：読売新聞オンライン（読者会員限定）

記事で取り上げられたテーマ

帯同休職の制度がある会社で働く女性から、「休職すると周囲に迷惑がかかるのでは」「復職後にキャリアへ影響が出ないか」といった悩みが寄せられました。記事では、読者の体験談とあわせて、専門家のコメントが紹介されています。

Q. 駐在帯同のための休職は、キャリアにどう影響しますか？

A. 田中は、会社に制度があるなら活用することを勧めています。職業人生は長く、20代で数年休職しても生まれる差はわずかだとして、休職をキャリアを捉え直す機会と考えることを提案しました。

Q. 休職前に、何をしておくとよいですか？

A. 復職後にしたい仕事をイメージし、休職前に上司と話しておくことを挙げています。あわせて、同僚にも休職を決めた思いや葛藤を伝え、味方をつくることが大切だと述べています。

記事の全文は、読売新聞（夕刊・10月14日付）または読売新聞オンラインをご覧ください。

田中美和について

田中美和は、Warisの共同代表・共同創業者で、国家資格キャリアコンサルタントです。慶應義塾大学卒業後、日経ホーム出版社（現・日経BP）で「日経ウーマン」の編集記者として3万人以上の女性の声に耳を傾けてきました。2013年にWarisを設立し、女性のキャリア課題の専門家として、NHKや日本経済新聞などメディア出演も多数。著書に『自分らしく働くための39のヒント』があります。一般社団法人フリーランス協会理事、経済同友会会員。詳しくは代表者紹介をご覧ください。

Warisについて

Warisは、女性プロ人材の「Warisプロフェッショナル」と、経験者向け転職支援の「Waris転職」を提供しています。